米ICEのCEOが「仮想通貨取引は無視できないトレンド」と重要発言

米インターコンチネンタル・エクスチェンジ(ICE)の最高経営責任者(CEO)ジェフリー・シュプレッヒャー氏が、仮想通貨の先物取引は「無視できないトレンドだ」とブルームバーグTVで語っている。


ヤフーニュースの記事では、その様子が動画で配信されているので、要チェックだ。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180417-00000001-bloom_v-int



インターコンチネンタル取引所(Intercontinental Exchange)は、「ICE」とも呼ばれ、アメリカ合衆国(米国)のジョージア州アトランタに本部を置く、エネルギー関連、農産物、貴金属、排出権、株価指数外国為替金利CDSなど、多様なデリバティブ取引(先物・オプション等)を主力とする電子取引所、およびその運営会社をいいます。(ニューヨーク証券取引所に上場)

2000年にエネルギー関連デリバティブの店頭取引市場として設立され、最新鋭の高速売買システム(電子取引プラットフォーム)の提供と顧客需要に適したデリバティブ商品の開発を強みに、2001年にロンドン国際石油取引所(IPE)、2005年にニューヨーク商品取引所(NYBOT)、2007年にウィニペグ商品取引所(WCE)、2010年にシカゴ気候取引所(CCX)とヨーロッパ気候取引所(ECX)などを次々に買収していき、世界有数の取引所グループとなりました。そして、2013年に取引所運営会社のNYSEユーロネクストを買収し、世界最大の株式市場であるニューヨーク証券取引所(NYSE)を傘下に収めました。(2014年にICEが収益性の高いデリバティブ取引に経営資源を集約するため、現物株主体のユーロネクストIPOスピンオフ。また、2014年2月からはLIBORの算出・運営を請け負う)

現在、ICEは、アトランタ、ニューヨーク、シカゴ、ヒューストン、ロンドン、アムステルダム、カルガリー、ウィニペグ、シンガポールなどに拠点を置き、デリバティブと現物の多様な取引所を運営する他に、クリアリングハウス(決済機関)も運営しています。また、取引所については、「ICE」と「NYSE」の二つのマーケットに分けられています。

https://www.ifinance.ne.jp/glossary/market/mar168.html